この国では，多数の自死者を出しながら，自死遺族の「その後」はタブー視されてきた．「心理的瑕疵」を根拠とした賃貸業者からの高額賠償請求，自助グループの取り組み，専門家による心理的剖検など，自死問題のあらゆる入り口から取材をおこなう．国内のみならず国際的動向を取り入れ，自死と向き合う．詳細
